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社員の安否確認にSNSを利用しようという企業が増えてきているようです。
東北地方太平洋沖大震災では停電や携帯電話基地局の損傷で連絡が取れない人がたくさんいました。ケータイの電波が届く場所でも、回線が混雑していて通話できない状況となっていたのはみなさんも知っての通りだと思います。
そこで、福利厚生代行事業の大手企業であるベネフィット・ワンは、約800人いる社員全員に対してFacebookに加入するように呼びかけているんだそうです。
ベネフィット・ワンは社員のみが閲覧できるページを設置し、災害時には社員が自分の安否を投稿するようになっています。
確かに、大地震のあった直後には僕もケータイで家族に連絡を取ろうとしましたが、回線が混雑していてダメでした。しかし、TwitterやGmailなどでは余裕で連絡を取り合うことができました。
携帯電話会社は通話に関しては規制しつつも、メールやインターネットなどのデータ通信は規制していなかったように感じられました。当時、TwitterもGmailもソフトバンク回線のiPhoneで利用できました。安否確認だけなら「僕は無事です」のように一言送信するだけで良いですしね。
社内SNSを設けている企業もありますが、FacebookのようなSNSを利用すれば、社員の安否確認にとどまらず、ユーザーとのコミュニケーションツールやIR情報の提供の場として活用していこうと広がりも見えてくると思います。
社員同士のやりとりも増えるでしょうし、こういう流れはとても良いと思いました。
（参考：３月30日付 日経ＭＪ新聞）
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